ご挨拶
TOYODA Co.,Ltd. SHIGERU TOYODA
当社サイトを御覧いただきまして、誠にありがとうございます。
当社は戦後まもなく創業し、
1969年に設立以来、古紙リサイクル事業をメインに事業に、
産業廃棄物、発泡スチロールリサイクル等を行って参りました。
お客様をはじめ、当社で働く人、関わる人がよくなる会社
そして地域社会および環境をより良くする会社を目指して
これからも進んでいきます。
代表取締役 豊田 成
企業理念
環境産業に携わる企業として
豊かな社会づくりの貢献によって人々に喜ばれ
働く人たちとともに発展する喜びを分かち合う
地域になくてはならない会社を目指します。
豊かな社会づくりの貢献によって人々に喜ばれ
働く人たちとともに発展する喜びを分かち合う
地域になくてはならない会社を目指します。
行動理念
環境事業に携わる会社として
「高い満足感」を提供する最良のサービスに努めます。
「安全と健康な企業体質」を保っていくために、モラルと法律を守ります。
「新しいことへの挑戦」、現状に満足せず勇気をもって仕事にあたります。
「素直な心」で自らみつめ、言い訳せず、知恵と工夫で行動します。
「かけがえのない環境」を守り、次の世代へ伝える努力をします。
「高い満足感」を提供する最良のサービスに努めます。
「安全と健康な企業体質」を保っていくために、モラルと法律を守ります。
「新しいことへの挑戦」、現状に満足せず勇気をもって仕事にあたります。
「素直な心」で自らみつめ、言い訳せず、知恵と工夫で行動します。
「かけがえのない環境」を守り、次の世代へ伝える努力をします。
環境・安全方針
当社で働く人全員の明るく豊かな生活の安定と向上を目的に
処理業務における環境に与える影響を最小限に抑える
社会的な責任を踏まえ当社の環境・安全方針とします。
1.施設及び設備の改善及び従業員の教育訓練に努めます。
2.業務の適正処理に徹し、環境管理を徹底します。
3.環境法規制等および社内安全衛生規定を遵守します。
4.安全衛生確保のために、適切な経営資源の投入を惜しみません。
具体的な目標を定め、定期的な評価見直しを行うとともに、環境管理の継続的改善を測ります。
処理業務における環境に与える影響を最小限に抑える
社会的な責任を踏まえ当社の環境・安全方針とします。
1.施設及び設備の改善及び従業員の教育訓練に努めます。
2.業務の適正処理に徹し、環境管理を徹底します。
3.環境法規制等および社内安全衛生規定を遵守します。
4.安全衛生確保のために、適切な経営資源の投入を惜しみません。
具体的な目標を定め、定期的な評価見直しを行うとともに、環境管理の継続的改善を測ります。
会社概要
- 会社名
- 株式会社トヨダ
- 代表取締役
- 豊田 成
- 所在地
-
赤池本社工場/〒612-8455京都府京都市伏見区中島外山町111
下鳥羽工場/〒612-8499京都府京都市伏見区下鳥羽南円面田町26
- 創業
- 昭和2年4月
- 設立
- 昭和44年6月
- 資本金
- 2000万円
- 事業目的
- 古紙仕入販売・機密書類処理・廃プラペットボトル仕入販売・非鉄金属仕入販売・産業廃棄物収集運搬
- 加盟団体
-
・京都市紙リサイクル事業協同組合
・京都市ごみ減量推進会議
・京都商工会議所
・京都経営者協会
・伏見納税協会
- 従業員数
- 25名(パート含む)
SDGs事業活動
『持続可能な循環型社会』の実現に向けて、株式会社トヨダではSDGs(Sustainable Development Goals(持続可能な開発目標))の定める17の目標の内6つの目標を基準としてお客様やお取引先様と協力し、様々な事業を行なっています。
沿革
-
1969
昭和44年6月 - 豊田商店設立
-
1984
昭和59年6月 - 下鳥羽工場設立
-
1989
平成元年 - 株式会社トヨダに改称
-
2004
平成16年11月 - 赤池本社工場完成
-
2005
平成17年 -
ペットボトル再生事業開始
アルミ缶再生事業開始
-
2006
平成18年8月 - 産業廃棄物収集運搬業取得
-
2007
平成19年2月 - 廃棄物再生事業登録
-
2007
平成19年8月 - KES-マネジメントシステム・ステップ2取得
-
2013
平成25年 - 発泡スチロール再生事業開始
-
2014
平成26年4月 - 豊田成が四代目代表取締役就任
-
2014
平成26年8月 - 産業廃棄物処分業取得
-
2014
平成26年 - 太陽光発電設置
-
2016
平成28年4月 - 計量証明事業登録
-
2016
平成28年4月 - 宿泊事業開始
-
2017
平成29年5月 - KES環境機構様より、他の事業所の取り組み範例となり感謝状受賞
-
2020
令和2年7月 - バッテリーフォークリフト導入
-
2022
令和4年4月 - プライバシーマーク取得
-
2023
令和5年3月 - 特別管理産業廃棄物収集運搬業取得